日本コカ・コーラ株式会社

日本コカ・コーラ株式会社

日本コカ・コーラ株式会社とは

からだ巡茶の販売元である日本コカ・コーラ株式会社は、アメリカに本拠を置くザコカ・コーラカンパニーの日本法人です。社名でもあるコカ・コーラを中心に、スポーツドリンクや緑茶などの清涼飲料水からコーヒーまで幅広いラインナップを持つ企業です。日本コカ・コーラは、商品開発・宣伝・マーケティング等を行い。製造販売はボトラー各社が行っています。日本は商品構成がユニークであるという特徴を持っており、重要拠点のひとつと目されています。日本コカ・コーラはお茶やコーヒーといった非炭酸飲料の販売比率が高く、健康志向などで炭酸飲料の販売量が低下傾向にあるコカ・コーラ社では、日本から多くのことを学ぶ必要があるとしています。日本のコカ・コーラグループの出荷量は、2位のサントリーの約2倍で、日本国内の清涼飲料業界ではシェア1位を誇っています。従業員500人程度の企業でありながら、数ある日本企業の中で毎年30位以内の法人所得金額を出す高利益企業でもあります。

沿革

1920年9月1日
・・・明治屋と満平薬局で、日本で初めてコカ・コーラが販売される。
1945年
・・・横浜に、ザコカ・コーラエクスポート コーポレーション(CCEC)日本支社開設。6ヶ所にボトリング工場を設立し、進駐軍向けにコカ・コーラを供給。
1956年
・・・日本初のボトラーである東京飲料株式会社(現在の東京コカ・コーラボトリング)設立。
1957年6月25日
・・・日本飲料工業株式会社設立。日本向けコカ・コーラの製造開始。
1958年3月15日
・・・日本飲料工業株式会社から日本コカ・コーラ株式会社に社名変更。ファンタ発売開始。
1962年
・・・テレビCMの放映開始。日本初の飲料用自動販売機が設置される。
1965年
・・・缶入りコカ・コーラ発売。生産は明治製菓に委託。
1967年
・・・大阪府高槻市に缶製品専用の大阪工場を設置。
1970年
・・・スプライト発売開始。
1971年
・・・埼玉県比企郡吉見町に缶製品専用の埼玉工場を設置。
1973年
・・・HI-C発売開始。
1974年
・・・埼玉工場が三国コカ・コーラボトリングに売却され、サツキコカ・コーラキャンニングとなる。
1975年
・・・ジョージア発売開始。
1976年
・・・HI-Cエード発売開始。1980年にHI-Cサンフィルに改称。
1983年
・・・アクエリアス発売開始。
1993年
・・・爽健美茶発売開始。
1995年
・・・コカ・コーラナショナルセールス株式会社設立。
1999年
・・・Qoo(クー)発売。
2003年
・・・コカ・コーラナショナルビバレッジ株式会社設立。
2007年
・・・コカ・コーラアイ・ビー・エス株式会社設立。
2007年
・・・コカ・コーラ カスタマーマーケティング株式会社設立。
2008年11月
・・・11月製造分から新発売製品はコカ・コーラナショナルビバレッジから、コカ・コーラカスタマーマーケティングに変更。
2009年4月
・・・4月製造分からコカ・コーラ社全商品の販売者をコカ・コーラカスタマーマーケティングに一斉切替。
2012年5月
・・・メローイエロー、スプライト、ファンタフルーツパンチがレギュラー商品として復活。
2013年5月
・・・LUANA(ルアーナ)発売開始。

ラインナップの特徴

日本の消費者は品質に厳しく多種多様な商品を好む傾向があることから、日本コカ・コーラ社製品はその需要に応えるため多彩なラインナップとなっています。2004年、今までにはなかった形状の1000mlボトルを発売、また2007年にはコンビニエンスストア専用として450mlのスリムペットボトル商品を開発しています。2009年2月には楽に持てる形状と軽量化を両立した新大型ペットボトル「ecoるボトル ラク持ち」を導入しました。特に「森の水だより」用は38gにまで軽量化しています。さらに、2009年5月発売のミネラルウォーター「い・ろ・は・す」では、500mlペットボトルでは国内最軽量となる12gを実現した「ecoるボトル しぼる」を新たに開発しました。競争の激しい飲料業界だけに、短命で消えていった製品や、発売時は非常に人気があってもその後終了してしまった製品も多数あります。「メロー・イエロー」、「メロー・レッド」、「ハイシー」、「HI-Cサンフィル」、「モネ」、「タブクリア」などがその一例です。発売範囲縮小となった商品もあり、「HI-C」シリーズは紙コップの自販機・飲食店向け200ml瓶のみ発売継続しています。「チェリー・コーク」などは、アメリカでの新発売を受けて、日本でも1985年に製造・販売が開始されたのですが、日本人には受け入れ難い味であることが分かり、すぐに製造中止となりました。本国では現在も製造されています。2006年には500mlボトル缶で再発売されました。「コカ・コーラC2」は世界に先駆けて日本で新発売という触れ込みで、発売前から大がかりなプロモーションが実施されたものの、通常のコカ・コーラとダイエット・コカ・コーラの中間というセグメントが受け入れられなかったためか、これも短命に終わってしまいました。

お茶とコーヒー
同社のお茶商品の歴史を振り返ると、1980年代半ばに産声を挙げた「ジョージア烏龍茶」(190g缶)が一番最初の商品です。その後、紅茶飲料にもマーケットを広げ、ジョージア名から「神葉(シンバ)」というブランド名に変更し、「茶流彩彩」へと続き、そこから「日本のコンビニで取り扱っていない店がない」とまで言われるヒット商品「爽健美茶」が生まれました。コカ・コーラで若年層、ジョージアでサラリーマン層を取り込みましたが、爽健美茶では残りの女性層や中高年層を取り込むことに成功しました。コーヒーについても、ジョージアは古くからのブランドですが、テイスト自体は1980年代後半までは、非常に甘いコーヒー飲料で現在も販売されている250mlのオリジナル缶と、当時は斬新だった190ml缶の「ブレンドコーヒー」のたった2種類ととてもシンプルでした。その後、様々なニーズに対応したテイストが発売されては販売終了を繰り返しています。2007年に入り、成熟しきった感の否めない状況になりつつある缶コーヒーとは対照的に、右肩上がりにあるチルドコーヒー部門にパティシオーレという新商品で参入しました。2008年には、新たにジョージアブランドのチルドカップコーヒー「贅沢チルドカフェラテ」が関東エリアのコンビニエンスストアで導入されましたが、いずれも短命に終わっています。2010年より、近畿エリアの一部地域限定で、自販機用チルドカップ製品「オロオロ」を販売しています。乳飲料規格でのコーヒー・紅茶・ココア・抹茶ラテや、果汁飲料など、飲料のジャンルをまたいだ製品展開を行っています。

自販機サービス

日本コカ・コーラ社の自動販売機は1962年に日本で初めて導入されました。最初の自動販売機は、小銭を投入後に瓶を固定していたロックが外れ、購入者がそれを引き抜いて商品を取り出す半自動式だったそうです。現在日本コカ・コーラ社の自動販売機は日本全国に98万台あります。マルチマネー対応自販機であれば飲料の決済方法も現金の他、各種電子マネーが使用できます。対応している電子マネーは自動販売機の対応状況によって異なりますが、交通系原子マネー、楽天Edy、iD、WAON、nanacoが利用可能です。交通系電子マネーに関しては、2013年3月23日からの全国相互利用サービス開始に合わせ、PiTaPaを除くすべての交通系電子マネーが全国どこからでも利用できるようになりました。もともとは2002年にCmode(シーモ)という日本コカ・コーラ独自の電子マネーで展開が始まったのですが、2008年までに汎用している前出の電子マネーに対応したことに伴い、2011年3月末で全サービスを終了しました。また、地震等の影響で緊急避難を余儀なくされた場合、コンピュータの遠隔操作によって利用者に無償で飲料を提供できる災害対策用自販機や、自動体外式除細動器を備えた自販機もあります。街の至るところにあるというメリットを活かし、利用者、地域住民に貢献する形となっています。2011年からはコンツアーボトルをイメージしてデザインされた、これまでの自動販売機とは異なる立体的で曲線を用いた新型標準機「3D VIS」を開発しました。「3D VIS」では基準となるドア寸法やレイアウトを統一しているため、前述の電子マネーを利用できるようにするためのキャッシュレスユニットの装着や、上部のトッパーを地域貢献機能の電光掲示板に差し替えることができるなどオプションパーツを設定し、カスタマーや消費者ニーズによりきめ細かく対応できるようになりました。2013年1月からは富士電機との共同開発で「3D VIS」のデザインをベースに、冷却用の電力を止めた状態で最長16時間の長時間冷却を実現し、消費電力量を大幅に削減できる「ピークシフト自販機」を開発しました。この自販機は世界初となるARマーカーが組み込まれており、事前にスマートフォンに専用アプリ「自販機AR」をダウンロードし、認識対象箇所にかざすことでそれぞれの認識対象箇所に応じたコンテンツが現れる仕組みとなっています。コカ・コーラ以外のメーカー系ベンダーや独立系自販機オペレータでは、主に就労者などを対象としてオフィスや学校・店舗敷地内などに設置される一部の自販機で最低価格100~140円と廉価で販売するところもありますが、コカ・コーラ自販機は関係なく、自販機小売り価格の120~150円で固定されています。近年における競合他社の低下価格販売や値下げによる影響で他社自販機が隣接する場所では一部商品を期間限定という形で値下げして販売することもあります。